| 商号 | 山田コンサルティンググループ株式会社 |
|---|---|
| 英語名 | YAMADA Consulting Group Co.,Ltd. |
| 設立 | 1989年7月10日 |
| 代表者 | 代表取締役社長 増田 慶作 |
| 本店 |
〒100-0005 東京都千代田区丸の内1丁目8番1号 丸の内トラストタワーN館10階（受付9階） TEL：03-6212-2510 |
| 資本金 | 15億9,953万円 |
| 上場取引所 | 東京証券取引所 市場第一部 |
| 決算期 | 3月31日 |
| 連結事業内容 |
経営コンサルティング事業 不動産コンサルティング事業 教育研修・FP関連事業 投資・ファンド事業 |
| 免許・登録 |
宅地建物取引業者免許 国土交通大臣（1）第9313 一般不動産投資顧問業 国土交通大臣（一般）第1294号 第二種金融商品取引業 関東財務局長（金商）第3075号 |
山田コンサルティンググループ株式会社は、1,000名以上の優秀なコンサルタントが所属する大規模な仲介会社で、中小企業から大企業まで豊富な実績を誇ります。
経営コンサルタントなどの専門家も数多く在籍しているため、経営課題の解決やM&A成約後の資産税対策もサポートしてくれる仲介会社です。
無料サポートの範囲内で各種シミュレーションが行えるなど、初期費用が軽減できる点も評判になっています。
公式ウェブサイトでの情報提供もトップクラスの内容です。
M&Aだけでなく親族内承継や従業員承継もしっかり支援してくれるため、手段にこだわらず最適な結果を求める経営者の方におすすめします。
M&A以外の選択肢も含めた専門家によるベストな提案
山田コンサルティンググループ株式会社の大きな特徴は、企業規模の大きさです。
実に1,000名以上の専門家が在籍しています。
元税理士法人のコンサルティング会社であることからM&Aコンサルタントだけでなく、経営コンサルタントや税理士・公認会計士なども多数所属しており、さまざまな経営課題に対応可能です。
事業に関して漠然とした悩みを抱えている場合、M&Aが唯一の選択肢であるとは限りません。
親族内承継や従業員承継を選択した方が良い結果になることもあります。
山田コンサルティンググループ株式会社は中小企業から200億円レベルのM&Aまで多彩な成功事例があるため、あらゆる選択肢を検討してベストな提案をしてもらえる可能性が高いです。
■公式ウェブサイトでの豊富な情報提供
公式ウェブサイトでの豊富な情報提供も、山田コンサルティンググループ株式会社の特徴の1つです。
過去のM&A成約実績はもちろん、M&Aの基礎知識や各業界ごとの動向なども掲載されています。
メールアドレス登録をする必要はありますが、マンガ形式でM&Aの注意点を解説する資料もダウンロード可能です。
クライアントへのインタビューも掲載されており、M&Aに関する想いを知ることができます。
山田コンサルティンググループのM&Aへのスタンスを理解する上で役立つ情報です。
また、東京や大阪などでは無料で参加できるセミナーも開催しています。
M&Aに関する最新の動向を把握できることに加え、個別相談ができる場合がある点は見逃せません。
M&Aを検討する差にまずは多くの情報を把握したいというのであれば、手堅く貢献してくれるはずです。
経営コンサルティングについても実績のある仲介会社
山田コンサルティンググループ株式会社はM&Aの仲介会社としてだけではなく、コンサルタント会社としても豊富な実績を誇る企業です。
これまでのコンサルティングの実績は15,000件を超えており、経営に関する課題や経理の悩みについてもしっかりとサポートしてもらうことができます。
単にM&Aの仲介を依頼するだけでなく、企業の成長を考えた支援を望むのであれば選ぶ価値のある仲介会社です。
ただし、M&Aに関しては仲介業サービスであることに重きを置いています。
M&Aの相談に加えて、じっくり腰を据えた経営サポートを希望するのであれば適さない場合が出てくるということです。
あくまでもM&Aを第一の選択肢として考えている経営者の方におすすめとなっています。
【山田コンサルティンググループ株式会社】の特徴やサービスについて詳しく知りたい
相談だけでなくシミュレーションも可能な無料サポート
無料サポートの豊富さも山田コンサルティンググループ株式会社が選ばれる理由の1つです。
M&Aに関する簡単な相談だけでなく、譲渡価格や自社の株式の簡易試算などのシミュレーションも費用をかけずに行うことができます。
その上でM&Aの内容に関する提案を受け、初めてアドバイザーとして契約する形です。
契約後は月額報酬を支払い、基礎調査やリストアップをしてもらいます。
成功報酬はレーマン方式を採用しており、取引金額に応じて料率が決まるシステムです。
例えば、5億円以下の部分は5％ですが、5億円から10億円以下の部分は4％というように規模に応じて料率が下がっていきます。
大規模なM&Aであっても、手数料が割高になる心配をせずに済む仕組みです。
別料金を支払う必要はありますが、PMIにも対応しています。
また、M&Aの成約後は手元に多くの現金・預金が残りますが、資産税対策を合わせて依頼することも可能です。
事業売却のスピードや経営相談にこだわるならおすすめ
過去の実績と豊富な人材の多さから、山田コンサルティンググループ株式会社はなるべく早く事業を売却したいと考えている経営者の方におすすめのM&A仲介会社です。
M&Aそのものだけでなく、経営コンサルティングにも対応しているため、事業価値の低下を恐れる方や速やかな事業再生が求められる会社にも向いています。
無料でサポートを受けられる範囲が広いため、懸念事項があるならまずは一度相談してみるとよいかもしれません。
国内外に24の拠点があり、全国出張もしてくれるので面談がしやすい環境は整っています。
